有名になればなるほどニュース価値が上がる。「たかの友梨」がマスコミに大きく報じられたのは、日本で誰でも知っている会社だったからである。“有名税”と言っていいだろう。
しかし、その代償は小さくなかった。触発された元従業員らがインターネットに批判を書き始めている。ネットに出る批判はよほどのことがない限り削除できない。悪い評判が一人歩きする。ボディブローのように効いてくるから、会社にとってはたちが悪い。
従業員、それも労働組合に入っている人が経営陣と対話をする際に録音するのは当たり前、イロハのイなのに。
たかの友梨事案は、報道を見る限りでは報じられる前に何とか対処できた案件だ。それだけに残念というほかない。報じられたら最後、会社のイメージは傷つき、ブラック企業の汚名を浴び、優秀な求職者が来なくなり、いいお客様が離れるなど、ろくなことにならない。
時計の巻き戻しはできないことを経営陣は肝に銘じたい。
